昨日のエントリ（惨事へのサポートケア焦点 その1 | deathhacks）の続き。
組織および従業員個々の業務量を調整・配慮する
精神的な衝撃を短時間で積極的に癒す手段はなかなかないが、身体を労わる工夫は具体的で目に見えるから取り組みやすい。
従業員や関係者に起きた惨事であれば、一部あるいは人事や部署全般の業務負荷が高まっていることも多い。
惨事直後に組織が従業員に対して配慮するには、言葉だけよりも現実的な面でのサポートを示すのが効果的だ。
ただし、中長期的な視点と一定期間継続してやり切る覚悟は必要になる。
従業員個別のスクリーニングとケア
直後から、従業員間の状態・感じ方・状況の違いとズレに注意する。
同じ出来事をほぼ同じように体験したように見えても、それに対する反応は大きく違うことがあるという、当たり前のことに留意する。
元々心身の不調を抱えた者、惨事直接の被害者などに対して強く同一化を感じている者などを、ある程度は検討をつけながら拾い上げていく目線を持つ。
自粛を強いる雰囲気を避ける
多くの人間が不幸や惨事だと感じる出来事の後に、「喪」に服すことは良い知恵だ。
しかし、過剰になり過ぎないように調整する。
会話や笑いがまったくなくなってしまうようならば、やや行き過ぎかもしれない。
こうしたコミュニケーションが少なくなると、適切かつ自然な回復が妨げられる。
客観的・常識的に考えて、個人ごとの、休み・ホビー・レジャー・息抜き・ストレス解消・プライベートを楽しむことを、組織として許し、一見無駄のように思えても「公認する」のが有効かもしれない。
まとめ
内容・項目は以上となる。
こうしたエントリでは毎回恒例となってしまうが、組織やその管理者が自らを客観的に見て対応するのはなかなか難しい。
専門的な視点とサポートは必須かとても有効だろう。
2012-06-12 08:00
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